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インプラント治療の費用と医療費控除について
大分市中央町の歯医者「医療法人 おの歯科医院」では、人工歯根を埋め込み、失った歯の機能回復をはかるインプラント治療に力を入れています。インプラント治療は自費診療ですので、どのくらいの費用がかかるのかの目安をご案内します。実際にどの治療を受けるのかはお口の状態や選択する治療によって異なりますので、こちらは目安として捉えてください。医療費控除もご案内しますのでご覧ください。
インプラント治療の費用
当院のインプラント治療の費用をご案内します。お口の状況によってどの治療法を選ぶのかは異なりますので、実際の治療の前の治療計画をお伝えするときに、治療費用もお知らせします。
| インプラントの費用 | 260,000円 （埋入手術、二次手術合わせて） |
|---|---|
| インプラントのクラウン （ジルコニアクラウン） |
138,000円 |
| GBR法 | 112,000円 |
| サイナスリフト | 337,000円 |
| ソケットリフト | 200,000円 |
| サージガイド： CTのページで説明しているシミュレーションを手術に正確に反映させるための器具です |
66,000円 |
|
セデーション（静脈内鎮静）： 不安が強い方にも安心して手術を受けていただけるように、点滴で意識がぼんやりする薬を入れる方法です。手術前に麻酔専門医が行い、手術が終わるまで管理します。リラックス状態で手術を受けられます。 |
110,000円 |
| 歯周病に対する再生療法 | 115,000円 |
| 根面被覆術 歯肉退縮： 歯ぐきが下がってしまった方に対して行う歯ぐきの再生療法です |
150,000円 （結合組織移植術含む） |
Pick up～費用の考え方～
自費診療のインプラント治療は、1本あたり30万円～50万円だといわれていて比較的高額なイメージがあるかもしれません。確かに1回で支払う額は少なくありません。
ここでかんたんなシミュレーションをしてみましょう。60歳でインプラント治療を受けると仮定して、80歳までの20年間使用するとします。1日3回食べるとすると、
3回×365日×20年＝21900回
が食事回数です。そのため40万円でインプラント治療をした場合、1回あたりかかる費用は18.26円です。1回の食事で20円弱、1日で55円弱の費用をかけるだけで、しっかり噛めて、話したり、笑ったりすることに支障がなく、自然に見える歯を得られると考えると決して高いとはいえないのではないでしょうか？
医療費控除について
医療費控除とは、本人または生計をともにする家族の医療費が1年間（1月1日～12月31日）で10万円（※または所得金額の合計が200万円未満の人はその5％）を超えた場合、所得控除が受けられる制度です。
歯科において医療費控除の控除対象となる費用
- 一般的に使用されている歯科素材を用いた歯科治療
- 発育段階にある子どもに対して、成長を阻害しないように促すための不正咬合の歯列矯正
- 通院のために公共の交通機関を利用した場合の交通費（自家用車のガソリン代や駐車代は対象外）
歯科ローンを利用した場合
患者様が支払うべき治療費を信販会社が立替払いをするのが歯科ローンですので、歯科ローンが契約成立した年の医療費が控除の対象となります。医療費控除の手続きの際には歯科ローン契約書の写しや信販会社の領収証をご用意ください。
※金利および手数料相当分は医療費控除の対象とはなりません。
手続き方法
医療費控除を受けるには確定申告が必要で、確定申告時には下記の書類などを税務署に提出します。なお、申告は過去5年間までさかのぼることができます。
- 医療費控除に関する事項を記した確定申告書
- 医療費・交通費支出の証明書類（領収書・レシート、交通機関の利用記録となるメモなど）
- 保険金で補填された金額がある場合はその金額が確認できるもの
- 還付金を受け取る口座番号(本人名義)
- 源泉徴収票の原本（給与所得がある場合）
- 印鑑
医療費控除の計算式
【医療費控除の対象となる金額】＝【医療費の合計額】-【保険金などで補填される金額】-10万円
還付金の目安
【還付される所得税の目安】＝【医療費控除額】×【所得税率】
注意点
- 医療費控除額の上限は200万円です。
- 治療ではなく美容目的の処置は控除対象外ですので事前にご確認ください。
- 保険金で補填される金額とは、生命保険などで支給される入院給付金、健康保険などで支給される医療費・家族療養費、出産育児一時金などです。
- 一人暮らしなど住居が別の場合や共働きで妻が扶養控除から外れている場合でも、生計が一緒であれば合算して申告できます。
- 家族で申告する場合、所得が高い人が申告したほうが、還付金が高くなります。
さらに詳しくは、お近くの役所の税務課などにご相談ください。